今年の新入社員が退職した
寒暖の激しいこの季節、4月中旬になろうとしていますがまだ桜が咲いていますね。満開は過ぎ、若干葉桜になりつつありますが綺麗な桜を見ることができました。皆さんの会社もフレッシュな新入社員が入社してきて、活性化した職場も多いのではないでしょうか？
僕の会社では約20人弱の新入社員が入社してきましたが、そのうちの女性2名がさっそく退職してしまったようです。驚いて原因を聞くと、二泊三日の宿泊研修で逃げ出してしまい退職となったそうです。
この宿泊研修は多くの一部上場企業も採用している絶叫体育会系研修で、毎年新入社員研修で導入しているものです。会社側の言い分としては、導入理由として学生から社会人への意識の切り替え、基本的なビジネススキルとヒューマンスキルの習得が目的だそうです。僕はこの研修はあまり意味を感じないのですが、多くの一部上場企業に混じって弊社のような中小企業も採用しているという事で、一定の評価を得ているということなのでしょう。
各企業がこの絶叫体育会系研修へ一定の評価をしている理由としては、忍耐力の無い新入社員を早期に発見して篩（ふるい）にかけるという裏の目的もある模様です。
新入社員が辞めた理由と会社の思惑
僕も似たような絶叫体育会系研修を受講したことがありますので気持ちがわかるのですが、今まさに自分がやっている事に対して、意義をまったく感じないという時間が多かったように思えます。そうすると二泊三日（僕の場合は三泊四日でした…）がとても苦痛な時間となります。
馬鹿馬鹿しい、こんなのやっていられるか！イマドキこんな研修を行う会社はブラック企業に違いない。やめてしまおう！といったところでしょうか。
会社側からの視点で見た場合ですが、株式会社は営利追求集団ですのでどんな仕事でも一所懸命取り組む人材であって欲しい、この研修に一所懸命取り組めない人材は退職となってしまっても仕方ないという思惑で採用している場合がほとんどだと思います。
賛否両論あるとは思いますが、個人的にはどちらも一理あるなという感想です。
入社した会社をすぐに辞めることのメリット・デメリット
日本型雇用システムである現行の新卒入社・第二新卒制度ですが、該当する若年層にとっては現在は超売り手市場ですので、一度失敗してもすぐに敗者復活できる状況だと判断しています。就職氷河期だった僕から言わせると羨ましい限りです。
弊社の宿泊研修から夜逃げした子達も、比較的早めに就職ができることでしょう。
日本型雇用システムが継続した場合
現在の日本の雇用システムは大きく２つに別れます。
- 新卒一括採用
- 中途採用（第二新卒含む）
日本の雇用システムが機能していた頃は、終身雇用制度が主でした。正社員として雇用されていれば会社側はその従業員を一生面倒を見る。そのかわりに従業員は一所懸命仕事をするというのがこの雇用システムの特徴です。
一方、成果主義という魔法の言葉の元、この終身雇用制度が終焉を迎え新卒一括採用のみの雇用システムではなく、中途採用という新たな雇用システムが台頭してきました。これにより雇用の流動化がはじまりました。今いる会社を辞めて転職するという事が一般的になってきました。
この日本型雇用システムが今後も継続した場合は以下と考えています。
【メリット】
- 若年層のうちは、再就職できる可能性が非常に高い
- 若年層のうちは、大手企業へのウルトラC再就職の可能性もあり
【デメリット】
- 再就職した会社が自分の満足できる会社とは限らない
- 退職に対しての心理的ハードルが下がってしまうため、辞め癖がつく可能性
- 20代後半以降になると、再就職できる会社が極端に減ってくる
欧米型雇用システムへ変貌した場合
海外では、基本的に若者とそれ以外の賃金格差はないそうです。職務内容に対して賃金格差があるため、同じ金額であれば企業としては熟練者を雇いたい傾向が強く、必然的に若者の失業率が高い傾向にあるそうです。
この欧米型に日本の雇用システムが変貌していった場合は、何をしてきたのか？何ができるのか？という事がとても大切になってきます。現在でも、20代後半の転職市場は何ができるのか？が非常に問われますよね。
今後、どのように雇用情勢が変化していくのか興味あるところですが、少なくとも人口が減り続けている中で新卒一括採用の流れはいずれ破綻すると考えています。働く人が減ると国力失われていくからね。
正解はわからない
統計で、新卒入社の3年後までの離職率は30%と発表されています。今回紹介した２名の新入社員の退職。退職という判断が彼女たちにとって正解だったのか、不正解だったのかはわかりません。
でもね、これだけはハッキリ言っておきたいのですが、辞めたいなと思った時は感情的にならずに本当に辞めて良いのか？を客観的に冷静に考えてみてください。
それでも辞める決断をした場合は、今後どのような結果が訪れたとしても受け入れる覚悟で退職願もしくは退職届を提出しましょうね。